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2012年に楽天が英語を社内の公用語にしたことが大きな話題となりました。
そこから10年が経った2022年の現在、楽天（現・楽天グループ）は日本を代表するグローバル企業の1つになっています。
本記事では、楽天が英語の社内公用語化を進めた理由、楽天社員になるために必要なTOEIC®スコアなどについて解説をしていきます。
楽天が英語を社内公用語にした理由とは？
楽天グループの代表取締役会長兼社長で最高執行役員でもある三木谷浩史氏は、「日本のサービスと仕事のやり方をベースにして英語の社内公用語化を進めれば、楽天は世界で成功できる」という信念を持っていました。
三木谷氏にとって、社内文化の欧米化と英語の社内公用語化は異なるものでした。
日本企業特有の細やかさ、規律、チームワーク、企業倫理、社会貢献、顧客満足を重んじる文化を、英語で世界中のサービス会社に広めることが重要だったからです。
また、楽天グループは経営ビジョンとして「グローバルイノベーションカンパニー」になることを掲げています。
世界に通じるイノベーションを生み出すためには、社員もまた日本語の枠を超え、ビジネスレベルの英語でコミュニケーションができるようになる必要があったのです。
楽天社員になるために必要とされているTOEIC®スコアとは？
楽天グループに応募をする時点でTOEIC®のスコアを持っている必要はなく、スコアが選考に影響することもありません。
しかし、内定が決まった場合は、入社するまでにTOEIC®︎で800点を取得する必要があります。
もし800点を取ることが難しい場合は、選考中に中間目標となるスコアを提示されます。また、内定後でも800点を取るためのサポートを受けることができます。
補足ですが、楽天に応募をする際は、応募時に楽天グループ採用ホームページのPersonal Pageにまず登録しなければなりません。そして、直近2年以内のTOEIC®のスコアがない場合は、一番新しいスコアと証明書をPersonal Pageから送ることが必要です。
実際の楽天社員の声
ここでは英語コーチングスクールのプレゼンスを受講された楽天の方々へのインタビューを紹介いたします。
元々のTOEIC®︎スコアは何点だったのか、英会話はどのレベルだったのか、そこからプレゼンスでどう学んでいったのかについて伺っています。
楽天への就職・転職を考えていて、短期間でTOEIC®︎の点数を上げたい方はプレゼンスの無料カウンセリングをご利用ください。
プレゼンスは楽天の社員の方にもご利用いただいております。
鈴木 尚さん
職業：楽天グループ株式会社 取締役常務執行役員※取材当時
受講コース：TOEIC®︎L&R TEST 900点コース・750点コース
プレゼンスで学ぶ前のTOEIC®スコアは600点くらいでしたが、今は900点台を目指しています。プレゼンスの良い点は、合理的な学習システムがあり、2カ月という短期間で英語力を伸ばせることです。
最も効率的だと感じた部分は、自分がどの分野を苦手としているかを分析し、改善方法を教えてもらえるところです。
例えば、リスニングが苦手な原因が、語彙力がないことから来ているのか、それとも構文解釈が違うからなのかなど、細かいパートに分けて課題解決を手助けしてもらえました。
1つ1つの課題を個別に解決することで、1カ月ほどすると点と点が線でつながるようになり、飛躍的な得点アップにつながったのです。
講師がモチベーション維持のサポートをしてくれることもありがたかったです。
鈴木 麻里子さん
職業：楽天証券株式会社 経営企画部※取材当時
受講コース：英会話中級コース・初級コース
プレゼンスの英会話コースを受ける前は、外国人からの電話に対応できませんでしたが、今は取り次ぎができるようになっています。
また、英語会議で聞き取れる単語量が圧倒的に増えました。プレゼンスで学ぶことで、構文や単語をたくさん覚えられたからです。
社内で英語が公用語になることが決まった後すぐに、最初の目標スコアである600点は取れていました。今は、次の中間目標点数のクリアに向けて勉強をしています。
先日、久しぶりにTOEIC®の勉強をしたところ、自分でも驚くほどリスニングセクションの聞き取りができるようになっていました。
効果的な学習ができただけでなく、お互いを高め合えるクラスメイトに出会えたことも大きな財産です。
英語の社内公用語化のメリットとは？
楽天が社内で英語を公用語化したことによるメリットは2つあります。
- 社員のほとんどがビジネス英語を使えるようになった
- 外国籍社員が増えた
英語の社内公用語化は会社の競争力を高めただけでなく、社員個人のキャリアアップにもつながっています。
①②のメリットについて詳しく見ていきましょう。
メリット①社員のほとんどがビジネス英語を使えるようになった
社内でのコミュニケーションやメールでのやりとりを英語で行うようになったことで、社員が自分の業務に関連する英語を理解できるようになりました。
社員が持つ専門性に英語力が加わることで、楽天は世界水準の情報収集力と発信力を得ることとなったのです。
通訳と翻訳を介さなくてもよいことによる業務の効率化も、英語公用語化の効果の1つだといえるでしょう。
仕事をしながら自然に英語を身につけられる環境は、会社と社員を確実に成長させました。
また、社員の英語力が上がることによって、海外での展示会やセミナーへの参加、海外出張や海外赴任が誰でもできるようになりました。英語の社内公用語化は、社員のキャリアアップにもつながったのです。
メリット②外国籍社員が増えた
英語の社内公用語化により、海外から優秀な人材が楽天に集まるようになりました。日本にいながら英語で仕事ができる楽天は、世界中の求職者にとって魅力的な職場となったのです。
現に、楽天グループ社員の20.4%は、70を超える国と地域から集まった方々で構成されています（2021年12月31日時点）。
楽天がグローバル企業として競争を勝ち抜いていく上で、海外からの優秀な人材は大きな力になっています。
実際に、楽天モバイルのトップエンジニアは外国籍の社員です。外国籍の社員が増えたことで、英語を公用語として仕事をすることが日常になりました。
また、国や文化の違う社員同士が円滑に仕事をできるように、異文化理解促進のための講演会や勉強会が行われています。以上のことから、社員の価値観が固定されず、新しい視点やアイデアを得ることにも役立っています。
英語習得は会社の未来への重要な投資
2021年3月、三木谷氏は「英語を社内の公用語にしなければ、楽天は終わっていた」と発言し、注目を集めました。
なぜなら、重要事業の1つであるインターネットサービスの発展や、テクノロジーとビジネスの最新情報を得る上で、英語習得は必要な投資だったからです。
英語を社内公用語にするという重要な投資をしたことで、世界中の優秀な人材が楽天に集まり、才能を発揮できる多様性に富んだ環境をつくり出し、楽天をさらに競争力のある企業へと変えたのです。
楽天の英語社内公用語化は意味のある取り組み
英語の社内公用語化は困難ではあるが、大きな意義のある取り組みであると、当時、楽天モバイルの執行役員であった葛城崇氏は2021年5月のインタビューで語っています。
葛城氏によれば、英語の社内公用語化には下記のメリットがあるということです。
- 真剣に取り組めば会社の知名度が上がり、世界中から優秀な人材が集まる
- 社員のキャリア形成に大きく役立つ
英語習得を未来への投資、経営戦略の一つだと捉えれば、会社のリソースを使う価値は確実にあるとも語っています。少子高齢化の進む日本だけでは、今後の事業展開や、優秀な人材の確保が難しくなることが予想されています。
楽天が英語を社内公用語とするグローバル企業を目指したことは理に適った選択でした。
英語社内公用語化にもついていける英語力を身につけよう！
楽天グループのように社内英語公用語化を採用・検討する企業が増えつつある昨今、これからのグローバル社会では英語力がよりいっそう求められていくでしょう。
TOEIC®のスコアアップには、勉強スケジュールの作成や苦手分野の特定など、多くのタスクをこなす必要があります。
1人でモチベーションを保ったりスケジュールを作成したりするのが困難に感じる方は、プレゼンスのコーチングをぜひ検討してみてください。
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